新任役員必須セミナー 選択講座 Ｊ：SX分野
J 非財務情報の戦略的開示時代におけるサステナビリティ経営と取り組み事例
（9/18～10/8、10/1～11/11、11/4～12/8配信）
最新事例をふまえて経営や事業へ取り込むポイントを解説
セミナーNo.25-10908,25-11014,25-11104
環境や社会に配慮し、経営の透明性や健全性に注力することで企業価値を向上させ、持続的発展を目指すＥＳＧ経営が提唱されて久しくなりました。トランプ政権により米国の状況は一時変化が予想されますが、世界的にはこの潮流は変わりません。日本でも「ＴＣＦＤ」「人的資本」など非財務情報開示が義務化されるなど、サステナビリティに関する考え方や取り組みなどへの積極的開示は必須となりつつあります。どのように開示するかは経営戦略そのものであり、企業価値に大きく影響します。関連会社、取引先にまで影響は及ぶため、対応が求められるのは上場企業だけにとどまりません。本セミナーでは、サステナビリティ分野における非財務情報の大きな潮流を捉え、先行企業の事例などサステナビリティ／ＥＳＧ経営の取り組みやボランタリーの非財務情報開示の最新動向をふまえつつ、持続可能性を高める経営を推進するため自社でどのような方針で戦略的に取り組んでいけばよいのかについて解説します。
※2025年9月9日開催セミナーを収録。来場型セミナーのお申込はこちら
| 対象 | 経営層、経営企画、広報、事業戦略立案担当者 | |||||||||
|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|---|
|
申込期間 配信期間 |
＜申込期間＞2025年9月22日（月）まで ※受講料入金期限：2025年9月25日（木） ＜配信期間＞2025年9月18日（木）～2025年10月8日（水） ＜申込期間＞2025年10月24日（金）まで ※受講料入金期限：2025年10月28日（火） ＜配信期間＞2025年10月1日（水）～2025年11月11日（火） ＜申込期間＞2025年11月20日（木）まで ※受講料入金期限：2025年11月25日（火） ＜配信期間＞2025年11月4日（火）～2025年12月8日（月） ※視聴可能期間：上記配信期間内にて、動画視聴ページログインから最長7日間 （配信期間終了後は、初回ログイン後7日以内でも視聴いただけません） ※視聴時間：約190分 |
|||||||||
| 受講料 |
★お取消やご参加の流れ等については、「お申込の流れ」をご覧ください。 ★MMOne会員企業さまの場合、「ゴールド会員」「シルバー会員」価格にてお得にご利用いただけます。 MMOneの詳細はこちら ★上記はすべて受講者お一人さまの受講料です。IDの使い回し、複数名での視聴等は著作権法等違反となる可能性がありますので、厳にお控えください。 |
講師
株式会社横田アソシエイツ 代表取締役 慶應義塾大学大学院政策・メディア研究科特任教授
横田 浩一 氏
略歴
日本経済新聞社を経て、2011年株式会社横田アソシエイツを設立。2015年～慶應義塾大学大学院特任教授。一般社団法人アンカー共同代表理事。企業のブランディング、マーケティング、ＣＳＲ、ＣＳＶ、ＨＲＭ、イノベーション分野に携わると共に、地方創生やＳＤＧｓに関わる。現在朝日新聞デジタルに「ビジネスパーソンのためのＳＤＧｓ講座」連載中。
主著
共著に『愛される会社のつくり方』（碩学舎）、『明日はビジョンで拓かれる』（碩学舎）、『ソーシャル・インパクト』（産学社）、『デジタルワークシフト』（産学社）、『ＳＤＧｓの本質』（中央経済社）など多数。
講義内容
- １． サステナビリティの現在地：ＳＤＧｓ／ＥＳＧ投資についての概要
- （１）ＳＤＧｓ（持続可能な開発目標）の本質とは
- （２）ＥＳＧ投資の概要と現在地、ＳＤＧｓとの関係
- ２． 伊藤レポートの解説～ＲＯＥやＥＳＧ投資と企業価値の関係とは
- （１）伊藤レポート1.0からの流れ
- （２）ＳＸ（サステナビリティ・トランスフォーメーション）
- （３）非財務情報開示の課題
- （４）ＴＣＦＤコンソーシアム（気候関連財務情報開示タスクフォース）
- （５）サステナビリティ項目の新潮流
- ３． オポチュニティ（機会）とリスクについて
- （１）投資家の関心事項と開示情報の関係
- （２）エンゲージメント（投資家と事業会社の積極的な対話）
- ４． 長期ビジョンとバックキャスティング
- （１）非財務情報開示の先進企業の事例
- （２）長期ビジョンからのバックキャスティング＆アウトサイドインの経営
- ５． ＴＣＦＤ／ＳＢＴにより進む環境についての取り組み
- （１）環境問題への世界的動向（ＳＢＴ）と取り組み事例
- （２）サーキュラーエコノミー（循環型経済）と取り組み事例
- ６． ＣＯＰ15後に求められる生物多様性への取り組み
- （１）世界の生物多様性の危機的な減少
- （２）自然関連財務情報開示タスクフォース（ＴＮＦＤ）
- （３）日本企業の取り組み例
- ７． 人的資本経営と人材版伊藤レポートについて～人を育てる、採用できる経営とは
- （１）人材版伊藤レポート2.0
- （２）直近の開示情報の事例
- ８． 人権について
- （１）注目度が高まる人権問題
- （２）世界人権宣言の背景
- （３）ビジネスと人権の行動計画（2020）
- （４）外国人労働者の実態調査、障がい者雇用、ＬＧＢＴＱ＋
- ９． ガバナンスの重要性
- （１）取締役メンバーのダイバーシティ
- （２）開示、特に取締役会の議論の内容やＥＳＧ項目
- （３）最近の企業不祥事例から学ぶこと
- 10． ソーシャルインパクトを実現する企業事例
- 11． サステナビリティと企業経営の方向性について～ＳＤＧｓネイティブ世代の台頭
- 12． まとめ
- ※最新の動向により、上記内容を一部変更させていただく場合があります。
※プログラムの無断転用はお断りいたします。
※同業の方のご参加はご遠慮ください。
